Co-operative Research with Canada on Coastal Disaster Study in Artic Sea

オタワ大学ニストール教授が2023年9月に早稲田大学で開催した世界の沿岸自然災害に関する研究集会に出席し、研究の内容を早稲田大学側に説明した。研究協力者の稲垣直人博士が、オタワ大学に2023年4月から9月に滞在し、ニストール教授との共同研究を進めた。この間、北極圏のIqaluit町とResolute村に５月に滞在し、氷の状況と礫浜の状況を調査した。また、2024年2月から3月にかけてニストール教授が早稲田大学に滞在し、北極圏調査の現状について、日本チームに詳しく説明し、今後の方針を定めた。数値モデルについては北極海航路開拓の拠点となるベーリング海峡及びアリューシャン列島周辺の地域が、温暖化が進む中でどのような気象場の変化を遂げるのかを分析した。中村ら(2016)が開発した擬似温暖化手法を用いて、2050～2059年の気温、海面水温、相対湿度を入力し、IPCC第６次評価報告書(2022)によって例示されたSSP2-4.5シナリオを基に将来気候の気象を擬似的に再現した。具体的にはメソスケール気象予測モデルWRF 4.3 (Skamarock et al.,2018)を用いて将来の気象場を予測した。気象場の予測結果は、気圧・風速ともに一部の期間や地点を除いて、対象期間内の現在気候と概ね同様の気圧配置・風速分布となり、極端な変化は見られなかった。風速分布の最大・最小の変化、Adak 及びNikolskiの２地点における対象としたアリューシャン低気圧が接近した期間では10(hPa)程度低い気圧、Nomeの一部期間及びAnchorageのほぼ全期間における最大15(m/s)程度の風速差など、現在気候とは異なる数値も算定結果に含まれている。局所的な気象条件は変わりうる可能性があり、中道的な温暖化シナリオであるSSP2-4.5でも大きな影響を受ける地域もあることが考えられる。