環境教育／ESDと消費者教育の連接：日本型教員養成・研修・支援モデルと国際貢献

本研究の目的は、新学習指導要領やSDGs達成等によりその重要性が従来以上に高まっている消費者市民教育を、国連を中心とした「持続可能なライフスタイルの教育啓発普及」の国際的な機運の高まりと連動しながら、学校教育で展開できるツールを作成することである。 日本の消費者教育推進法の成立や「消費者市民社会」の考え方に多大な影響を与え、国連ともつながりの深いPERL（The Partnership for Education and Research about Responsible Living）と密接に関係するCCL（Centre for Collaborative Learning for Sustainable Development）と連携しながら、国内における既存の環境教育／ESDと消費者教育の連携を強化した教員養成・現職教員の研修・支援ツール作成を図る。 初年度の最大の成果は、CCLが現段階で発行しているアクティブ・ラーニング・メソドロジー・シリーズ全種類の日本語仮訳を終えることができたことと、このうち日本の文脈との整合性から最も重要と考えた"Food for Thought"について、日本語版としての冊子を作成したことである。シリーズ中これを最優先した理由は、本タイトルには「思考の糧」という二重の意味が包含されており、「思考ツール」に相当する内容が中心となっている点で、日本でも食育が重視されるなか、さらなる多様なアプローチによって思考が深まる可能性を秘めていると考えたからである。全国で活躍する現職教員からなる検討会も立ち上げ、日本の文脈に合わせて実際の授業でどのように活用できるかについての検討も開始した。今後これらをさらに進展させる予定である。