福祉・教育施設の環境モニタリングを用いたコロナ禍後の環境調整手法の有効性評価

感染症クラスターとなる可能性の高い高齢者福祉施設や、感染拡大の増幅器となることが懸念される学校教室では、COVID-19が沈静化した後も感染症対策が要求される優先順位の高い施設である。感染拡大が顕著な時期では、福祉施設、学校施設ともに通常より多量の換気量確保のために、窓開け換気と冷暖房を同時に行っているケースが多いと思われる。このような環境調整行動は、建物の建築および設備のスペックにより異なり、またエネルギー消費への影響が大きい。本研究は、感染症・熱中症発生要因となりうる空気環境因子の連続計測が感染症の発生している非常時および通常の状態における環境調整行動へ及ぼす効果について評価する。 機械換気設備のない学校教室では、窓開け換気が換気手法の主体であるため、特に冬期に室内温度分布が生じやすく、室温の低下が懸念される。そこで、年間を通して、機械換気設備のない小学校教室（6教室）にて室内温度分布を計測し、温熱環境基準から外れる実態を確認した。 機械換気のある学校教室では、換気設備の稼働実態を推定するため、機械換気のある小学校教室（12教室）にて室内CO2濃度の差異を計測し、適切な換気設備の稼働がなされていないことを確認した。暖房設備・換気設備のない宮崎県の小学校教室（4教室）にて、年間のCO2濃度変動を計測し、冬期に換気量が低下する実態を確認した。 冷房設備のない北海道の高校教室（6教室）にて、年間の室温変動を計測し、夏期の熱中症リスクを確認した。 東京都の高齢者施設にてコロナ発生前後のCO2濃度、窓開け頻度を計測し、関係を分析した。 千葉県の幼稚園の園児室（4室）にてCO2濃度、温湿度、窓開け頻度を計測し、幼稚園における換気と室内温熱環境の関係を求めた。